1時間以上も電車に揺られて昔ながらの金融センターの周辺まで通勤しているという事実です。
ミルトン・キーンズで毎日、ロンドンのシティーまで通勤しているひとは、皆無に近いでしょう。
そして、日本の場合は、主婦やこどもたちも長時間電車を比較的いとわないため、父親が働いて家を空けている時間を縫って、都心の文化施設まで、先端のアートやパフォーマンスを味わいに出かけます。
それは東京や京阪神地区には、イギリスの鉄道よりももっと密度の高い都市交通網が発達していることに多くを拠っています。
そうした比較でいえば、ミルトン・キーンズの暮らしは、日本の地方中核都市の暮らしに近似しています。
わずかの距離でも車に乗ってしまう暮らし・・・。
家族は複数のマイカーがなければ自由に動けない・・・。
1ヵ月になんどかは相応な文化行事が東京から巡回してきます。
政府・自民党が戦後一貫して追求してきた徹底した対米協力路線(PKO法案はその一環)そのものの今日的妥当性を考え直さなければならないということです。
そして、憲法の平和主義の理念こそが、これらの問題意識に対して説得がある回答を与えるものであることが明らかになるのです。
私たちが国連とどう係わっていくべきかという問題意識を持っておられる人々に、少しは役に立つのではないかと考えます。
今日の日本が直面している外交・安全保障政策上の課題は、国連との係わり以外の分野でも重要なものがあります。
・・・とくに憲法第9条との係わりでは、湾岸危機を契機に急速に浮上した国連平和維持活動に対する自衛隊の参加という問題を通して、違憲の存在である自衛隊をどうするのかという問題が改めて厳しく問われています。
国連は、日本、イタリア、ドイツによる侵略の経験に学んで、国際の平和および安全を維持し回復するための最終的な手段として武力行使の可能性を残したのです。
・・・しかし、戦後の日本は、過去の清算という点で、近隣アジア諸国をはじめとする国際社会が納得するだけのことをしていません。
むしろ、湾岸危機を奇貨として、アメリカからの圧力を口実にして、自衛隊の海外派兵を実現し、憲法の平和主義の理念を空洞化しようとしているのです。
国連協力(国際貢献)に名を借りた軍事大国化という方針の追求です。
上に述べたアメリカの政策とあまりにも似かよっていることに驚かされます。
国際社会が結束して行う経済制裁は、有効な海上封鎖をともなう場合・・・
イラクのような強大な軍事力を有する国家に対しても極めて効果を発揮することが明らかとなったのです。
膨大な破壊と犠牲を強いる軍事的解決ではなく、国際的な圧力による政治的解決こそ、これからの国際社会が目指すべき方向です。
それは同時に、国連を強化する方向でもありますし、大国による中小国支配という危険性を抑え込む道でもあるのです。
国連憲章の国際平和の実現を目指す立場と日本国憲法の平和主義の立場とは基本的に一致するということです。
憲法の平和主義を突き崩す政府・自民党の政策は国連の目指す方向に挑戦する以外の何物でもないということです。
いまやアメリカの政策に同調し、下支えするようになったという事情がありました。
しかし、国連憲章が目指す「国際の平和と安全」の内容と、アメリカ(および同国に従う日本)政府の目指す「国際の平和と安全」の内容との問には、重大な違いがあるということです。
・・・そのことは、湾岸危機・戦争に対する両者の対応から明らかになりました。
戦争勃発後のデクエアル国連事務総長の苦悩に満ちた発言や年次報告(91年9月10日公表)は、国連の名を借りてアメリカが行った行動が、実は国連の目的を否定するものであったことを、間接的ではあっても鋭く指摘するものでありました。
・・・今後も深刻な地域紛争が起こる可能性は否定できません。
しかし、問答無用式の軍事的解決を指向するアメリカの「新世界秩序」構想の危険性は明らかとなりました。
「明白な運命」に操られて地球空聞のあらゆる場所に干渉し、割りこんでいった現代アメリカのどうにもならなくなった運命が、その言葉のなかに象徴されているように思えます。
失われた自然の摂理空間は新世界の価値体系を形づくり、拡張欲を刻む尺度で表されるようになりました。
同時に時間の価値・・・
速度の経済性についてもこれに劣らず重要でしたが、このことを、アメリカ資本主義の発展の中で考察してみましょう。
もともと空間と時間は別々の概念であって、しかも別々ではありません。
空間の「征服」は時間の概念と不可分です。
たとえば鉄道の建設は、これまで一般の旅客には不可能または困難であった広大な内陸の輸送を可能にしました。
同時にこれまで数カ月もかかった馬車や船による旅行は、数日ですむようになりました。
しかし、さらに重要なのは、鉄道の開通によって、列車の到着や出発の時間を定めることが必要になった点です。
さらに、そのようにアメリカの空間に生じた激しい変貌の中で、南北間の亀裂は拡大し、戦争の危機が差し迫っていました。
農業に表れた商品生産化や西部の開発では南北とも同じでしたが、北部では資本主義的生産方式が進んだのに対し、南部は奴隷制度による黒人の労働集約的生産方式に依存していました。
新しく連邦に加入してくる州に対して、奴隷州にするか自由州にするか、対立は深刻化するばかりでした。
そして1861年、サウスカロライナ州チャールストン港口のサムター要塞で、ついに両者の戦闘の火ぶたが切って落とされたのです。
他方、アメリカ人の内陸における空間「征服」の余地が狭まるとともに、空間支配欲はいっそう拍車がかかってきました。
1845年『デモクラット・レビュー』という雑誌に、その編集者であるジョン・L・オサリバンという男が論説を書いて、当時メキシコ領であったテキサスの併合を主張しています。
その論説のなかで彼は、そのような合併は
「神によって与えられたこの大陸にわれわれが拡大する明白な運命」
・・・であると述べました。
都市は農業にとっての消費市場であったばかりでなく、農業の資本集約化に伴って追放された農民の流入先でもありました。
都市は商業、交通の中心地として繁栄するとともに、新たに登場してきた綿業や食品や食肉加工の工場の立地点でもありました。
同時に都市はヨーロッパからとうとうとして流れ込んでくる移民の受け入れ場所ともなりました。
・・・1840年ごろになると、それまでに比べて、移民の質も低下してきました。
以前に移民はヨーロッパでの被抑圧者や失敗者であったにせよ、多少財産のあるものもいて、彼らは内陸に入って農園を買ったり、地方で商店を持つことができました。
しかし、1840年ごろにはとくにアイルランドの飢饅やドイツの農業不作を反映して、ほとんど着のみ着のままの姿でアメリカに逃れてきて、たどりついた都市に定着して・・・
いわゆる都市プロレタリアートとなった移民が街にあふれるほどになっていました。
商品生産者としての農民は機械化のような省力技術にも抵抗は示さなかったのです。
農作物の輸送や市場開拓のためには道路、運河、鉄道の開設にも熱心でした。
彼らはまたコスト計算や金融や市場価格などの問題やその解決にも熟達していったし、そのための情報収集にも力を入れました。
州政府や連邦政府にも彼らの要求と保護を強力に働きかけましたが、そのひとつの成果として1862年に中央に農業省が設立されました。
第三に空間にあらわれた重要な変化として、このような資本主義的農業生産が拡大してゆくにつれて、農作物や食肉の市場としてアメリカには急速に都市空間が拡がっていったことを指摘しておかねばなりません。
人ロの増大でその膨張の程度をみてみると、アメリカの総人口は1790年には400万、1830年には2200万、1860年には3100万人と増加し続けましたが、都市の膨張はそれをはるかに上回っています。
たとえばニューヨークの人口は1790年には3万人、1820年でも12万人でしたが、南北戦争前あっという間に100万人を突破したのです。
都市化は裸地指向型土地利用ということができます。
広域の大都市圏では、都心や工場地帯は裸地指向の土地利用であり、それをとりまく郊外の住居地域は、庭園的自然管理のゾーンです。
さらにその外縁部の果樹田畑は、草原指向の土地利用と、自然の質や維持のされ方からみることができます。
これらの土地利用のうち、都心や工場地域では緑の必要性はニ次、三次の問題であり、文化人類学者のいうように、とりたてて緑がなくても充分に機能は果たしうるでしょう。
実際、アーケードのある商店街や町家の密集地では、緑が乏しいし、また下町の町工場には緑はほとんどみられない場合もあります。
ダウンタウンでは緑よりも、むしろ機能が重視されます。
都市に緑がみられるのは、アップタウンです。
下町に対して山の手、最近では郊外住宅地です。
・・・ここでは居住環境としての快適さや豊かさに利便性や機能性よりも高い価値がおかれます。
自然生態系を一定の地域で維持させてゆくためには、地域を超え広域の自然地域の存在が必要なのです。
・・・結局、都市と緑で代表される自然との関係は、時代ごとの価値や機能あるいは都市の形態、規模などによって変わってくると考えた方が妥当だといえます。
つまり緑の存在そのものを、相対的な状況の中でとらえておく必要があるということです。
今日のように、緑が脚光をあび、その価値が評価されるのは、高密度・巨大都市の出現にともない、人びとが緑に期待する内容も一時代昔のそれよりもはるかに多種多様になってきたからに他なりません。
・・・これも相対的な関係といえます。
高密度巨大都市、情報化社会といった背景における緑は、従来のそれよりもはるかに複雑で重層的な意味をもってきています。
しかし、このような背景の緑を、都市計画家・環境計画家・造園家・生態学者はまだ個別的な枠のなかでしか扱っていないのです。
複雑で重層的な意味をもてばもつほど、新しい視点からの都市と緑との関係を見つけ出さねば、せっかくの研究も対症療法的になってしまう恐れがあるでしょう。
しかし、少ないからといって都市が機能しえないことはないからです。
このような相対論に対して、都市の緑に量、質の面から、一定の規準を設けようとする気運もあります。
主として生態学からのアプローチです。
・・・たとえば、ある一定の都市域に対して、その面積の3割が公園や庭の他に田畑を含めた何らかの緑でおおわれていれば、ホタルやトンボが生息し、野鳥が飛来する環境が維持できるという仮説があります。
この仮説は自然生態系が都市のなかにも存在していることを物語っています。
・・・しかも、この3割の緑は地域に静けさをもたらし、人間が排出する炭酸ガスや自動車の排気ガスを浄化するといったように、都市活動と自然の生態系の共存が、この3割という基準によって保証されるというのです。
この仮説は理論上は正しいでしょう。
・・・しかし、実際の都市計画における政策の目標値としては、さまざまな点で無理が生じるのです。
都市は島のように閉じた環境系ではないから、絶対的な緑の尺度を論じることは不可能です。
・・・なぜなら、都市における緑の分布形態は、都心部に近い業務、商業地域で極端に少なく、郊外にゆくほど多くなります。
都市のどの断面、空間をとっても緑がある一定の割合を確保することなどありえないのです。
・・・つまり地下水が湧出するオアシスのまわりに人びとが定住し、また人びとが定住すると何とか緑をふやそうとします。
あふれんばかりの森がある地域の都市内では、緑は排除の対象ですし、緑の全くないところでは何とか緑をふやし大切にします。
・・・いずれにせよ緑と都市、自然と都市の関係は、どうも量、質ともに相対的な位置にあるようです。
都市のなかの緑がこのように相対的なものであるとすれば、緑のまちづくりや、公園緑地政策、さらには緑の保護保全を考えるときの都市の自然のあり方について、何を基準にしてゆけばよいのでしょうか。
単に精神の浄化作用や風致、レクリエーション、スポーツなどの戸外生活の場に緑があればよいというぐらいの根拠であれば・・・
人口や都市の規模に応じてそれらの場が必要であるという相対論として、人間の欲求に応じた緑の基準値を設定できるかも知れません。
しかし、この相対論も、都市が巨大になれば緑もそれだけ多くのものを必要とするのかといえば、あやしくなりますね。
現在わたしたちの持っている研究社や三省堂のもっとも近代的な英和、和英辞典と明治初期から中期へかけての、まるで江戸時代の節用集よろしくといったような古い辞典とをブリッジするまことに大きな存在でした。
まだ石川遼 英会話などの勉強法もなかった時代にこれはすごいことでしょう。
ことに明治42年3月に出した『新訳和英辞典』のパイオニア的意義はきわめて大きいものです。
大正7年12月1日発行の『英語青年』誌に
「これまで色々な和英辞典があったが井上先生のが最も信用し得て最も便利とし最も世に行われていたように思うが・・・」
・・・という室田孤蓬氏の記事が出ていますが、この井上の「和英辞典」は明治42年に三省堂から出した『新訳和英辞典』のことです。
この改訂増補版ともいうべき『井上和英大辞典』を至誠堂から井上十吉が出したのは大正10年ですが、この時はからずも一つの悶着が起きました。
和英辞典の紛糾至誠堂から井上十吉氏の和英大辞典が出ると直ぐ、三省堂は江木衷氏を代理人として井上十吉氏を相手取り東京地方裁判所に和英字典出版差止並に珊一万円の損害賠償請求の訴訟を提起しました。
これは明治42年三省堂で井上氏の和英字典を出版した時、井上氏は類似の著書を他より出版しない約束であったのに、今度氏は類書を至誠堂から出した、契約不履行の為だといいます。
・・・すると至誠堂はこの訴訟を利用して新聞紙に辞典の広告を出しました。
三省堂は更に至誠堂を相手取り、信用回復賠償5万円請求の訴を起します。
至誠堂は中川博士を代理人として法廷に正邪を争うといいます。エグゼクティブトレードによると、これは双方の誤解から起ったことで相当の仲裁者があって意志の疏通を見れば円満に解決するでしょう。
・・・神田男こそ仲裁の適任者と思っていた。
が神田男は外遊する、事件は益々紛糾する。
この紛糾を解く人はないだろうか・・・。
と書かれています。
体が十分訓練されているスポーツ選手は、クッション性よりも曲がりやすいシューズのほうが走りやすくなるといいます。
ジョギングしている人の足の動きをスロービデオで見ると、かかとの外側から着地し路面に平行になったあと内側に倒れ込み、再び路面と平行になってつま先で路面をけ上げます。
力が内側にかかりすぎて足首が内側にかたむく現象をオーバープロネーションといいますが、これがひどくなるとヒザの関節障害の原因になるのです。
オーバープロネーション防止のため、シューズの底の内側に硬いスポンジ材を使い、外側に軟らかい材料を使ったシューズも開発されています。
こうしたジョギングシューズ開発の技術は、競技別に30種あるあらゆるスポーツシューズに生かされているのです。